変化が激しい時代には予想外のことが起こる。「想定外のことが起こった!」として戦略立案者は、責任のがれはできない。想定外のことが起こる事を前提に戦略立案をすべきである。readiness即応体制の整備とは、不測の事態が発生しても、素早く方向転換できるような体制を予め準備しておくことで、本格的な対応体制が整うまで時間稼ぎをする部隊の整備などがそれにあたる。
競争相手が新製品を出したが、対抗機種を開発するには時間が掛かる。しかし、放置しておいては市場を完全に抑えられてしまう。ではどうするか、と言った時に対応できる組織が予め用意されていればよい。例えば、対抗機種とはいえないまでも、「似たような機能を果たす製品を、他社から購入し自社ブランドで販売する」小規模な自律型組織の常設などがそれにあたる。マーケテイング、購買、営業、経理や総務などの専門家のチームにより結成され、状況の深刻度に応じて規模の拡大が素早くできることが要件である。普段は、通常の業務を担当していて(たとえば、新製品のテスト販売や新市場開拓など)不測の事態発生と同時に対応する。増員のための要員はあらかじめ指定されていて時々訓練も受けている、予算面でも直ちに対応できる仕掛けが整えてある、などの準備も必要であろう。
How to change のためには、従来とは異なる方法を工夫せざるを得ないのである。次回コラムVol.57以降では、それらの工夫について考えてみたい。